全国展開するジムチェーン「シティフィットネス(CityFitness)」が、今後5年間で1億NZドルを投じ、全国に約50店舗を新設する計画を発表した。実現すれば最大1,000人の雇用が生まれるという。

最高執行責任者(COO)のダグ・ハッテン氏は「より多くの地域が、質が高く低価格のフィットネス施設を利用できるようにすることが目標だ」と述べた。出店の狙いは、半径5〜10キロ圏内に3万〜4万人が暮らしながら、十分なジムがない人口集積地だ。

新たな取り組みとして、女性専用ジムの導入も進める。会員のローレン・リッチモンドさんは、混み合うウェイトトレーニングエリアを避けたい、居心地の悪い状況を避けたいと考える女性がいると話している。

背景には、若い世代を中心としたフィットネス市場の拡大がある。業界データでは、ジムやフィットネスセンターの市場規模は6億3,600万ドルに達する見通しで、成人の約3人に1人が構造化されたフィットネスに料金を支払っている。16〜17歳の10代でも3割超が参加しており、さらに14%が参加を望んでいる。ソーシャルメディアやフィットネス系インフルエンサー、筋力トレーニングの人気が若者の関心を後押ししているとされる。10代の利用者からは「1年半通っていて、人生を変えたいと思って始めた」といった声も聞かれた。