パンやバター、ディーゼル燃料など日常生活に欠かせない品目の価格が、この10年で2倍以上に上昇していることが、大手銀行ウエストパックの調査で明らかになった。同行の経済チームが価格指数データを分析したところ、多くの家計支出が同期間の消費者物価指数(CPI)の上昇率38%を大きく上回っていた。

2016年と比べ、500グラムのバターの平均価格は157%上昇して8.43ドル、スライスした白い食パン1斤は120%上昇して2.38ドルとなった。中型SUVをディーゼルで満タンにする費用は約160ドルと141%上昇。牛ひき肉1キロは71%高の24.41ドル、マイルドチーズ1キロは75%高の12.95ドルだった。固定資産税(レイツ)などの公共料金は87%、建築費は72%上昇している。

国民的な持ち帰りグルメも例外ではなく、フィッシュ・アンド・チップスは78%高の11.07ドル、ミートパイは64%高の6.61ドル、ハンバーガーは56%高の7.55ドルとなった。一方、鶏むね肉は1キロ14.80ドルと、上昇率はわずか2%にとどまった。

同行が調査プラットフォームを通じて行った意識調査では、46%が「10年前より暮らし向きが悪くなった」と回答し、「良くなった」は37%にとどまった。内訳は「かなり悪くなった」24%、「やや悪くなった」22%、「かなり良くなった」17%、「やや良くなった」20%、「変わらない」15%。女性、50〜64歳、単身世帯で「悪くなった」と答える傾向が強かった。

ウエストパックNZのサラ・ハーン氏は「平均時給は2016年以降ほぼ物価に連動しており、本来なら暮らし向きは良くなったと感じてもよいはずだ」と懸念を示した。家具や通信、動画配信サービスなど「あれば嬉しい」支出の値上がりは小さい一方、食料品や公共料金、交通費など避けられない支出が手取りに占める割合が高まっていることが要因とみている。同氏は、家計が苦しい人はまず収支を把握して予算を立て、家族で支出の優先順位を話し合うことを勧めている。